実業団とは？企業スポーツの全体像を競技別に解説｜愛好会からトップリーグまで

2026.09.17

日本の企業スポーツには、社員同士の愛好会から、全国大会を戦う競技部、年間リーグに参加する企業チーム、独立して事業化したトップクラブ、企業に雇用されながら世界大会を目指す個人競技の選手まで、幅広い形があります。

実業団の登録制度やリーグ、大会は、陸上、野球、卓球、バドミントン、ラグビーなど競技団体ごとに異なります。

まずは5段階で見る企業スポーツの全体像

企業とスポーツの関係を、全体像をつかむために次の5段階で整理します。

段階典型的な姿選手主な活動
① 社内愛好会・同好会社員が集まって活動一般の社員趣味、交流、健康づくり
② 競技志向の企業部活動地域大会や社会人大会へ参加社員中心仕事と競技を両立
③ 実業団・企業競技部全国大会を目指す正式な競技組織社員選手、アスリート社員など会社が競技活動を本格支援
④ トップ企業チーム国内最高峰リーグや日本選手権へ参加社員、契約選手、プロなどが混在日本一、日本代表、企業PR
⑤ 事業化したトップクラブ独立した運営法人や興行型クラブプロ契約中心の場合もある興行、地域活動、スポーツ事業

実際の運営形態は競技や企業で異なります。全国トップ級の競技部を社内に置き続ける企業もあれば、競技部を別法人化し、地域名を掲げてスポーツ事業へ移行する例もあります。

「実業団」の制度は競技ごとに異なる

「実業団」は、競技によって制度上の意味が異なります。

陸上では、日本実業団陸上競技連合の登録に「企業チーム」と「クラブチーム」があります。2020年度の規程改定以降、チームの構成に応じて別々に登録する仕組みになっています。企業チームでは、企業・団体と選手との雇用関係などが登録上の重要な要素になります。日本実業団陸上競技連合

社会人野球では、日本野球連盟（JABA）が「会社登録チーム」と「クラブ登録チーム」を分けています。会社などの法人が登録するチームが会社登録チーム、それ以外がクラブ登録チームです。日本野球連盟

一方、自転車では「全日本実業団自転車競技連盟」という名称が残っています。Jプロツアーには企業系チーム、地域チーム、大学チームが参加し、2026年の参加チームにはシマノレーシング、Astemo宇都宮ブリッツェン、ヴィクトワール広島、京都産業大学などが並びます。JBCF 全日本実業団自転車競技連盟

「実業団」の選手構成や雇用形態は、競技ごとの登録制度で確認できます。

企業スポーツには「チーム型」と「個人アスリート型」がある

企業スポーツには、会社が競技チームを持つ形と、個人選手を雇用する形があります。

陸上部、野球部、卓球部のように、会社が競技チームを保有・支援する形があります。一方、射撃、水泳、トライアスロン、フェンシング、レスリングなどでは、企業がトップアスリート個人を社員として採用し、競技活動を支える形も見られます。

日本オリンピック委員会（JOC）の「アスナビ」は、トップアスリートと企業を結ぶ就職支援制度です。JOCはスポンサーとの違いについて、スポンサーは広告主であるのに対し、アスナビ採用企業はトップアスリートを正社員・契約社員として採用する「雇用主」だと説明しています。2026年7月13日時点の就職実績は延べ253社・団体、461人です。JOC アスナビ

2026年の採用例には、クレー射撃、競泳・マラソンスイミング、ライフル射撃、トライアスロン、テコンドー、ビーチバレーボール、飛込、フェンシング、トランポリンなどがあります。JOC 就職決定・内定選手一覧

スポンサー・協賛は「チーム保有」「選手雇用」と別の関わり方

企業がスポーツを支える方法には、社内にチームを持つ方法、選手を社員として雇用する方法に加え、外部のチームや選手へスポンサーとして資金や物品を提供する方法があります。

JOCはアスナビについて、スポンサー企業を「広告主」、アスナビ採用企業をトップアスリートの「雇用主」と説明しています。企業スポーツの全体像を見るときは、企業が競技組織や選手を直接抱える形と、外部から協賛する形を分けると整理しやすくなります。JOC アスナビ FAQ

競技別に見ると、企業スポーツは大きく4つの世界に分かれる

チーム型の企業スポーツは、現在の競技構造から次の4類型に整理できます。一つの競技が複数の型にまたがる場合もあります。

タイプ特徴代表例
① 企業色の濃いリーグ型企業系チームがトップリーグの主要勢力女子バスケ、女子ソフト、バドミントン、卓球、アメフト
② 企業・クラブ・大学などの混在型組織形態の違うチームが同じ競技体系で戦うホッケー、ハンドボール、JFL、自転車
③ 全国大会・実業団大会型年間リーグより毎年恒例の全国大会が重要陸上・駅伝、社会人野球、柔道、剣道、相撲、テニス
④ 実業団から事業化・プロ化へ動く型企業ルーツを残しながら独立運営や興行化が進むラグビー、バレーボール

① 企業色の濃いリーグ型

バドミントン：S/Jリーグは企業スポーツ色が非常に濃い

バドミントンにはS/Jリーグがあり、その下にS/JリーグⅡ、S/JリーグⅢがあります。2026-27シーズンの男子トップにはNTT東日本、日立情報通信エンジニアリング、ジェイテクト、豊田通商、大同特殊鋼など企業系チームが並びます。一方、下位カテゴリーにはAC長野パルセイロBCなどクラブ型チームもあります。日本バドミントン協会 S/Jリーグ

卓球：リーグ戦と全日本実業団の両方がある

卓球には前期・後期の日本卓球リーグがあり、上位大会のJTTLファイナル4があります。それとは別に、全日本実業団卓球選手権大会も毎年開催されています。2026年は前期リーグが6月、全日本実業団が7月30日〜8月2日、後期リーグが11月、JTTLファイナル4が12月に組まれています。日本卓球協会 2026年大会日程

女子バスケットボール：Wリーグには大企業系チームが多い

女子バスケットボールのWリーグでは、デンソー、トヨタ自動車、富士通、トヨタ紡織、ENEOS、アイシン、日立ハイテク、三菱電機など企業名をルーツに持つチームが多数活動しています。WプレミアとWフューチャーがあり、入替戦を通じてカテゴリーが動きます。2025-26シーズン終了時には、日立ハイテクがWプレミアへ昇格し、東京羽田がWフューチャーへ降格しています。WJBL 公式サイト

女子ソフトボール：JDリーグ16チームの多くが企業系

女子ソフトボールの国内最上位リーグであるJDリーグは、2026年も16チームで開催されています。ホンダ、ビックカメラ、太陽誘電、日立、NECプラットフォームズ、デンソー、トヨタ、豊田自動織機、SGホールディングス、SHIONOGI、伊予銀行など、企業との結びつきが強いチームが参加しています。各チームはレギュラーシーズン29試合を戦います。JDリーグ公式サイト

アメリカンフットボール：Xリーグも企業色が濃い

2026年度のXリーグプレミアは11チームで、パナソニック、富士通、東京ガス、SEKISUI、IBM、富士フイルム、オール三菱など企業名を持つチームが多数参加しています。オービックシーガルズやノジマ相模原ライズなども参加しています。Xリーグ公式サイト

② 企業・クラブ・大学などが同じ舞台で戦う世界

ホッケー：企業、大学、地域クラブが同じ日本リーグにいる

2026年のホッケー女子日本リーグには、コカ・コーラボトラーズジャパン、Sony、南都銀行、グラクソ・スミスクラインなどの企業系チームがある一方、山梨学院、立命館、東海学院大学、駿河台大学といった大学チーム、東京ヴェルディのクラブチームも参加しています。ホッケー日本リーグ

ハンドボール：リーグHは企業系と地域クラブが混在

2026-27シーズンのリーグHは、男子15チーム、女子11チームです。豊田合成、大同特殊鋼系、大崎、トヨタ自動車東日本、香川銀行など企業との結びつきが強いチームと、地域型・クラブ型チームが同じリーグで戦っています。リーグH 2026-27概要

サッカー：JFLには現在も企業チームがいる

JFLには現在も企業色の強いチームがあります。2026年にはHonda FC（本田技研工業株式会社フットボールクラブ）、ミネベアミツミFC、FCマルヤス岡崎（マルヤス工業株式会社フットボールクラブ）などが参加し、地域クラブと同じ競技体系で戦っています。JFL公式サイト

自転車：企業・地域・大学が参加する「実業団」

JBCF全日本実業団自転車競技連盟のJプロツアーには、企業系、地域型、大学などさまざまな組織が参加しています。JBCF Jプロツアー参戦チーム

③ リーグより「毎年の全国大会」が重要な企業スポーツ

陸上・駅伝：全日本実業団とニューイヤー駅伝

陸上では、トラック＆フィールドの全日本実業団対抗陸上競技選手権、男子駅伝の全日本実業団対抗駅伝（ニューイヤー駅伝）、女子の全日本実業団対抗女子駅伝（クイーンズ駅伝）などが大きな全国大会です。2026年の全日本実業団陸上は9月11日〜13日、クイーンズ駅伝は11月22日に予定されています。日本陸上競技連盟

社会人野球：都市対抗、日本選手権、クラブ選手権

社会人野球は大会文化が強い競技です。2026年のJABA三大大会は、都市対抗野球大会、社会人野球日本選手権大会、全日本クラブ野球選手権大会です。都市対抗と日本選手権は各32チーム、50回記念のクラブ選手権は24チームで行われます。日本野球連盟 2026年度大会日程

JABAの組織図では、2023年8月時点で加盟344チームのうち会社95、クラブ249とされています。現在の総数としては古い数字ですが、社会人野球に企業チームとクラブチームの両方があることを示します。日本野球連盟 連盟概要

柔道：団体戦約110チーム、個人戦約750人の実業団世界

柔道には全日本実業柔道団体対抗大会と全日本実業柔道個人選手権があります。全日本実業柔道連盟によれば、団体対抗大会には毎年約110チーム、個人選手権には約750人が参加します。全日本実業柔道連盟

剣道・相撲にも全日本実業団大会がある

剣道では全日本実業団剣道大会があり、2026年の第68回大会は9月21日に日本武道館で開催されます。全日本剣道連盟

相撲にも東日本実業団、西日本実業団、全日本実業団などの大会があります。プロの大相撲とは別に、企業に所属するアマチュア競技者の全国大会が続いています。

テニス：日本リーグと実業団全国大会が併存

テニスにはテニス日本リーグがあり、さらに全国実業団対抗テニス大会（ビジネス・パル）と全国実業団対抗テニストーナメントがあります。2026年度は8月にビジネス・パル、10月に全国実業団対抗トーナメント、12月から翌年2月にかけて第41回テニス日本リーグが組まれています。日本テニス協会 2026年度実業団大会日程

ソフトテニスとローイングにも企業スポーツの全国大会がある

ソフトテニスには全日本実業団ソフトテニス選手権大会があり、企業や事業所を単位とした競技文化が続いています。ローイングでは全日本社会人ローイング選手権大会が開かれ、2026年大会にはNTT東日本、関西電力、中部電力、今治造船、トヨタ自動車、トヨタ紡織などの企業系クルーとローイングクラブが出場しました。日本ローイング協会 第76回全日本社会人ローイング選手権大会

④ 実業団から「スポーツ事業」へ変わっている競技

ラグビー：企業スポーツをルーツに地域化するリーグワン

リーグワンには、クボタ、パナソニック、サントリー、東芝、Honda、トヨタ、三菱重工、キヤノン、リコー、九州電力、JR東日本など、企業スポーツをルーツに持つチームが多数あります。2026-27シーズンは全27チームで、ディビジョン1が12、ディビジョン2が8、ディビジョン3が7です。ジャパンラグビー リーグワン

現在は、地域名を掲げ、ホームゲームを開催し、ファンやスポンサーを集めるスポーツ事業としての性格を強めています。

バレーボール：制度としてプロ化を進めるSVリーグ

バレーボールでは、企業スポーツから事業型クラブへの移行が進んでいます。SVリーグは2026-27シーズン以降、クラブ運営法人の独立化を進め、SVリーグでは所属選手の過半数以上をプロ契約選手とする方針を示しています。同時にSV.LEAGUE GROWTHも創設されます。SV.LEAGUE 成長戦略 REBORNⅡ

個人競技では「企業に雇われて世界を目指す」形が重要

2026年アジア競技大会のレスリング日本代表には、ALSOK、クリナップ、キッツ、レスター、松尾建設、三恵海運、サントリービバレッジソリューションなど企業所属の選手が多数選ばれています。日本レスリング協会

アーチェリーでも、全日本アーチェリー連盟の規程には「全日本実業団アーチェリー連盟に所属する者をもって構成される、事業所単位のチーム」という区分があります。全日本アーチェリー連盟

このほか、射撃、水泳、トライアスロン、フェンシング、飛込、トランポリンなどでも企業所属アスリートが活動しています。

実業団選手は会社で普通に仕事をしているのか

勤務形態は、競技、会社、選手によって異なります。

一般社員と同じように勤務して練習する選手もいれば、勤務時間を短くして競技に取り組む選手、競技活動を優先する社員、契約社員、プロ契約選手もいます。

JOCも、アスナビで採用されたトップアスリートは競技活動を優先し、勤務日数は競技や大会日程によって異なると説明しています。JOC アスナビ FAQ

引退後も企業との関係が続く選手がいる

社員として競技を続ける仕組みでは、現役引退後のキャリアも企業スポーツの一部です。競技を終えた後に社内の別業務へ移る選手もいれば、転職など新しい進路を選ぶ選手もいます。

JOCは2026年のアスナビ採用企業情報交換会で、採用者の増加とともに「引退後の定着や転職などの課題」が生じていると説明しています。企業に雇用される仕組みは、現役中の競技環境だけで完結せず、引退後の社内キャリアにもつながります。JOC「第37回アスナビ採用企業情報交換会」

企業はなぜスポーツを支えるのか

日本の企業スポーツは、職場の福利厚生や社員同士の交流と結びついて発展しました。笹川スポーツ財団は、戦後の職場スポーツが福利厚生や人間関係づくりの役割を持ち、1960年代以降には企業の宣伝媒体としての性格を強め、競技者の専門化が進んだと整理しています。笹川スポーツ財団

2015年に笹川スポーツ財団が9競技144チームを対象に行った調査では、チーム保有目的として「従業員の士気高揚・一体感醸成」63.8％、「地域社会への貢献」26.1％、「企業名の宣伝・広報」8.1％という結果でした。この比率は2015年時点の調査結果です。笹川スポーツ財団「オリンピック代表と栄光を支える企業」

現在では、採用・人材育成、地域との関係づくり、企業ブランド、スポーツ興行そのものの事業化なども目的に加わっています。

1990年代以降、休廃部と再編が進んだ

現在の企業スポーツが企業直営、地域クラブ、独立法人、プロ型クラブなど多様な形になった背景には、1990年代以降の再編があります。笹川スポーツ財団は、バブル経済崩壊後に企業スポーツを取り巻く経済状況が変化し、多くの企業チームが休部・廃部に追い込まれたと整理しています。笹川スポーツ財団「アスリートが豊かなスポーツライフを過ごせる環境の構築」

企業スポーツは、会社が競技費用を負担する従来型の運営から、地域との結びつき、独立した運営法人、スポンサー収入や興行収入を組み合わせる形へ広がりました。ラグビーのリーグワンやバレーボールのSVリーグは、その変化を現在進行形で見ることができる例です。

企業スポーツはどのくらい大きな世界なのか

日本の企業スポーツは、競技によって「企業チーム」「実業団」「クラブ」「社会人」「事業会社」「個人所属」など登録単位が異なり、全国総数を一つの統計で示すのが難しい分野です。

規模を示す材料として、2025年12月にスポーツ審議会へ提出された日本トップリーグ連携機構の資料があります。同機構加盟12トップリーグの参加チームは約300で、このうちJリーグ、Bリーグ、WEリーグを除く約190チームが「いわゆるプロ以外」と整理されています。また、プロ3リーグを除いた加盟9リーグについて、企業からの投資額を年間993.8億円、約1,000億円規模と推計しています。推計対象は加盟9リーグです。スポーツ庁・日本トップリーグ連携機構資料

同資料では、2024年パリ五輪の日本代表409人のうち、TEAM JAPAN名簿で勤務先・所属先が企業名だった選手を262人と集計しています。

主な参考資料