無線通信を発明したのは誰?マルコーニとテスラ、ロッジ、ポポフから日本の無線史まで

無線通信の発明と実用化を、火花式実験装置、電波塔、船舶通信で表した記事アイキャッチ

夜の海で、見張り船が敵艦隊を発見する。電鍵をたたくと火花が飛び、目に見えない波が海上へ広がる。無線通信の出発点は、雑音と火花に満ちた不安定な実験でした。

「無線通信を発明した人は誰ですか」と聞かれれば、一般的な答えはグリエルモ・マルコーニです。ただし、理論、部品、通信網、国際規則は多くの研究者と組織が築きました。

30秒で分かる結論

無線通信は、複数の研究者と組織の成果によって成立しました。理論と実験の基礎はマクスウェルとヘルツ、検波と同調にはブランリー、ロッジ、ポポフ、テスラ、ボースらの成果がありました。マルコーニはそれらを通信システムとして統合し、長距離化、海上実用、会社設立、基地局網へ進めました。

1943年の米連邦最高裁判決は、特定の後期特許の有効性と侵害を争ったものです。テスラを「ラジオ唯一の発明者」と認定した判決ではなく、マルコーニの初期の無線通信実績も争点外でした。

人物・組織 主な役割
マクスウェル、ヘルツ 電磁波の理論化と実験的証明
ブランリー、ロッジ 電波検出、コヒーラ、同調研究
ポポフ、テスラ、ボース 無線信号、共振、遠隔操作、ミリ波・検波の先駆
マルコーニ、英国郵政庁、マルコーニ社 通信システム統合、長距離化、海上実用、事業化
ブラウン、フレミング、フェッセンデン、ド・フォレスト 同調、検波、連続波、音声、増幅
各国政府、船会社、通信士、ITU 相互通信、遭難信号、免許、周波数規則
日本の逓信省、海軍、企業、教育機関 導入、国産化、運用、通信士養成

無線通信を成立させる条件|電波が届くだけでは足りない

無線通信とは、電線を直接つながず、電磁波を使って情報を送る仕組みの総称です。初期の中心は、電鍵で電波を断続し、モールス符号を送る無線電信でした。声を送る無線電話、多数の人へ番組を送るラジオ放送は、似ていますが別の段階です。

英語の radio は、無線通信全般、放送、受信機のいずれも指します。この多義性が、「ラジオを発明したのは誰か」という議論を混乱させてきました。

実用的な無線通信には、少なくとも次の工程が必要です。

  • 電波を発生させ、電鍵や音声で情報を載せる
  • アンテナと接地を使って空間へ放射する
  • 遠方の微弱な信号を受け、検出して人が読める形にする
  • 送信側と受信側の周波数を合わせ、ほかの局と区別する
  • 電源、機器、アンテナを保守し、通信士を養成する
  • 呼出符号、料金、相互接続、遭難通信、周波数を管理する

火花、コヒーラ、同調をやさしく言うと

火花式送信機は、高い電圧で電極間に火花を飛ばし、急激な電気振動を作る装置です。初期には強い電波を出せましたが、波がすぐ弱まる「減衰波」で、広い周波数へ雑音のように広がり、混信を起こしやすい欠点がありました。

コヒーラは、金属粉などを封入した初期の検波器です。電波を受けると電気抵抗が変わり、リレーや電信印字機を動かせます。受信後に軽くたたいて元へ戻す装置がデコヒーラです。感度と安定性には限界があり、のちに磁気検波器、鉱石検波器、真空管へ置き換えられました。

同調は、送信機と受信機を同じ周波数に合わせることです。回路のインダクタンスと容量を調整すると、特定の周波数に強く反応し、局の選択、混信低減、効率向上につながります。

理論・実験・検波の先駆者|誰が何を残したのか

マクスウェルとヘルツ――「波はある」ことを示した

ジェームズ・クラーク・マクスウェルは、電気と磁気を一つの理論で記述し、光も電磁波の一種だと考えました。通信装置ではなく、理論上の基礎を示した段階です。

ハインリヒ・ヘルツは1880年代後半、火花で電磁波を発生させ、離れた共振器で検出しました。反射、屈折、偏波など光と似た性質も確認し、電磁波の実在を示しました。目的は物理学の検証でした。

ヒューズ――公表されなかった早い実験

デイヴィッド・エドワード・ヒューズは1870年代末、接点型検出器が離れた火花などへ反応する実験を行いました。無線信号を捉えた可能性がありますが、体系的な公開や特許化には進まず、当時は電磁誘導など別の現象と受け取られました。

ブランリーとロッジ――微弱な電波を「読める信号」にした

エドゥアール・ブランリーは、金属粉を入れた管の抵抗が電磁波で変化する現象を研究しました。この「ラジオコンダクター」が、のちにコヒーラと呼ばれる検出器へつながります。

オリヴァー・ロッジは1894年、ヘルツを記念する公開講演で、送信した電磁波を改良型コヒーラで検出しました。さらに「シントニー(同調)」を重視し、特定の送受信回路を共鳴させる考えを特許へ進めました。ロッジの役割はEngineering and Technology History Wikiの解説で確認できます。

ポポフ――雷検知器から無線信号へ

アレクサンドル・ポポフは、コヒーラとアンテナを用いた雷検知器を開発し、1895年5月7日にロシア物理化学会で実演しました。IEEEのマイルストーン資料は、短い信号を最大64メートルほどで送受信したと説明しています。ロシアではこの日が「ラジオの日」とされます。

ポポフとマルコーニの先後は、評価基準で変わります。雷検知器・公開実演ではポポフ、特許、長距離通信、会社と運用網ではマルコーニが先行しました。ポポフの1896年の文字通信は、後年の記述と同時代記録の評価が分かれます。IEEEマイルストーンを参照してください。

テスラ――共振、四回路同調、遠隔操作

ニコラ・テスラは高周波交流と共振回路を研究し、送受信側に複数の同調回路を置く構成を特許に記しました。1900年成立の米国特許第645,576号・649,621号は、電気エネルギー伝送を主題としながら、後の無線同調を考えるうえで重要な先行技術になりました。

1898年には、無線で操縦する船を公開実演し、米国特許第613,809号を取得しています。これは遠隔操作の明確な実例です。遠隔操作船、情報通信、ウォーデンクリフ塔による大規模構想、無線電力伝送は別の技術課題です。特許原文は米国特許第613,809号第645,576号第649,621号で確認できます。

ボース――ミリ波と検波の先駆

ジャガディッシュ・チャンドラ・ボースは、波長の短いミリ波を使い、導波路、ホーン、偏波器、結晶検波器に通じる装置を研究しました。1895年のカルカッタで、壁を隔ててベルを鳴らし火薬を作動させた実演が知られ、1897年にはロンドンの王立研究所で装置を公開しました。

ボースの目的は、電磁波の光学的性質を調べることにありました。検波器とマルコーニの装置の関係には研究史上の議論があります。ボースのミリ波研究はIEEE India Councilの記念資料と、Science Museum Group所蔵の検出器で確認できます。

マルコーニは何を完成させたのか|装置を通信網へ変えた

マルコーニは、火花送信機、コヒーラ、リレー、印字機、アンテナ、接地、電鍵、モールス符号を組み合わせ、距離を伸ばし、実演、特許、会社、基地局を一体化しました。

英国郵政庁、プリース、ケンプが支えた実験

イタリアで実験を始めたマルコーニは、1896年に英国へ渡り、同年6月2日に英国特許第12039号を出願しました。英国郵政庁の技師長ウィリアム・プリースは実演の場と公的な信用を与え、郵政庁技師ジョージ・ケンプは現場で装置を組み、のちに大西洋横断実験にも同行しました。

ソールズベリー平原、ブリストル海峡で距離を延ばし、1899年には英仏海峡を越えます。会社は船会社や新聞社へサービスを売り込み、アメリカズカップの速報にも無線を使いました。通信機は実験器具から、船に搭載し、通信士が運用し、料金を得る設備へ変わりました。マルコーニの特許・会社史はコロンビア大学工学部のMarconi History、初期技術の自己説明は1909年ノーベル講演で読めます。

1901年大西洋横断は「歴史的成功」だが、証拠の限界もある

1901年12月、コーンウォールのポルドゥーから送ったモールス符号「S(三点)」を、ニューファンドランドのセントジョンズで受信したとマルコーニとケンプは報告しました。地球の曲率を越える長距離伝搬を示す象徴的事件です。

受信は電話受話器で聞いた短いクリックで、第三者による自動記録を欠きます。雑音を信号と誤認した可能性を論じる研究者もいます。IEEE系の歴史資料も「報告された受信」とし、当時から疑問があったことを紹介しています。その後の管理された実験と、1907年の定期大西洋通信サービスを合わせて評価されています。IEEE Canadaの歴史解説も参照してください。

海上通信、会社、通信士がマルコーニを有名にした

海底ケーブルは大陸間通信を支え、無線は移動する船との通信を可能にしました。無線は船舶、離島、遭難時の連絡に独自の価値がありました。マルコーニ社は海岸局と船舶局を増やし、通信士を船へ派遣して、保守と通信サービスを一体で提供しました。

この「装置+運用者+局網+契約」の統合が、マルコーニの名を世界へ広げました。

ブラウン、フレミング、フェッセンデン、ド・フォレスト

カール・フェルディナント・ブラウンは、閉回路とアンテナ回路を結合し、送信回路の効率と同調を改善しました。1909年のノーベル物理学賞はマルコーニとの共同受賞で、授賞理由は「無線電信の発展への貢献」でした。ノーベル賞公式概要ブラウンの講演を参照してください。

ジョン・アンブローズ・フレミングは、マルコーニ社の大西洋送信設備に関わり、1904年に熱電子二極管を開発しました。高周波信号を整流して検出する真空管で、コヒーラから電子管時代への橋渡しとなりました。Science Museum Groupの所蔵解説があります。

レジナルド・フェッセンデンは、火花の断続ではなく連続波を使い、1900年に音声の無線送信実験を行いました。ヘテロダイン受信にも重要な役割があります。1906年クリスマスイブに音楽と声を船へ放送したという逸話は、本人の後年の証言はあるものの、同時代の独立記録が乏しく、史料上の論争があります。

リー・ド・フォレストのオーディオン(三極管)は、当初は検波器として作られ、後続技術者の改良によって増幅と発振に使えるようになりました。音声無線と放送には、連続波、真空管検波、増幅が必要でした。スミソニアンのGeorge H. Clark Radioana Collectionは、フェッセンデン、ド・フォレスト、マルコーニ社の特許・企業史をまとめています。

系統 強み 限界・注意点
ロッジ/ポポフ 公開実験、コヒーラ、アンテナ、同調、雷検知から信号受信 長距離商用網と企業化は限定的
テスラ 高周波、共振、複数回路同調、遠隔操作 無線電力構想と通信事業を混同できない
ボース ミリ波、導波路、ホーン、偏波、結晶検波 長距離通信・局網が主目的ではない
マルコーニ アンテナ・接地、距離延長、海上実用、会社、基地局、通信士 部品と理論の多くは先行研究に依存
ブラウン/真空管系 同調、効率、選択度、検波、連続波、音声、増幅 無線電信の後に発達した複数技術の集合

1943年米最高裁判決の誤解|テスラを唯一の発明者にしたのか

「1943年、米最高裁がテスラをラジオの真の発明者と認定した」という説明は誤りです。

事件名は Marconi Wireless Telegraph Co. of America v. United States, 320 U.S. 1 (1943) です。マルコーニ社が、米政府による4件の特許侵害について補償を求めました。対象はマルコーニの2特許、ロッジの特許、フレミングの特許です。

中心となったマルコーニ特許第763,772号は、送信側2回路・受信側2回路を同調させる「四回路」構成に関する後期の改良特許でした。最高裁は、テスラ、ロッジ、ジョン・ストーン・ストーンらの先行技術を検討し、広い請求項を無効としました。第16請求項については判断を確定せず、下級審へ差し戻しています。フレミング特許は、不適切で遅れた権利放棄により無効とされました。

判決は、マルコーニの初期基本特許を争点外と明記しました。裁判所が判断したのは、特定の改良特許が先行技術を超えていたかです。

判決原文は、米政府印刷局のGovInfo版 United States Reportsと、Cornell Legal Information Institute版で読めます。

段階 主な人物・組織 成し遂げたこと 限界・注意点
理論 マクスウェル 電磁波を理論的に予測 通信装置ではない
実験的証明 ヘルツ 電磁波の発生・検出と性質を確認 通信サービスではない
検波 ブランリー、ロッジ、ボース コヒーラ、改良検出器、結晶検波 感度・安定性、目的が異なる
同調・共振 ロッジ、テスラ、ブラウン、ストーン 選択度と効率を改善 特許の範囲と先後に争い
通信統合 マルコーニ、プリース、ケンプ 装置を統合し距離を延長 先行部品・理論に依存
海上実用・事業化 マルコーニ社、船会社、通信士 船舶局、海岸局、契約、運用網 相互接続制限が問題化
音声・増幅 フェッセンデン、フレミング、ド・フォレスト 連続波、無線電話、真空管検波・増幅 無線電信とは別の発明段階
国際標準 各国政府、ITU、IMO SOS、免許、周波数、聴守、遭難制度 継続的な改定が必要

装置から社会インフラへ|SOS、タイタニック、周波数管理

電波は国境で止まらない

無線局が増えると、同じ周波数で信号が重なり、通信の識別が難しくなります。初期の企業は自社方式の船と局を優先し、他社機器との相互通信を制限することがあり、遭難時の通信を妨げました。

1903年の予備会議を経て、1906年のベルリン国際無線電信会議は、局の一覧、料金、免許、異なる方式間の相互通信を整え、遭難信号「・・・―――・・・」を国際的に採用しました。これは文字としての S・O・S の略語ではなく、連続した分かりやすい符号です。「Save Our Souls」「Save Our Ship」は後付けの語呂合わせです。ITUの1906年会議資料IMOのGMDSS史資料が確認できます。

タイタニックが示したのは、通信士だけでは解決できない問題

1912年のタイタニック遭難では、通信士がCQDとSOSを送り、近くの船へ救助を求めました。無線が救命に役立った一方、すべての船が常時聴守していたわけではなく、旅客の私信処理、機器の運用時間、遭難周波数、局間連携に課題がありました。

同年のロンドン国際無線電信会議は、船舶の遭難通信に600メートル波を用い、定期的に通常通信を止めて遭難信号を聴く仕組みを強化しました。1914年にはタイタニック事故を受けた最初のSOLAS条約が採択されます。ITU史IMOのSOLAS解説を参照してください。

海難救助には、送受信機、電源、アンテナ、訓練、聴守、遭難優先、相互接続、共通周波数が必要でした。

1927年の周波数表から現在のRadio Regulationsへ

放送、船舶、航空、軍用、アマチュアなど用途が増えると、周波数を分ける必要が生まれました。1927年ワシントン会議は、最初の国際周波数分配表と周波数通知制度を導入しました。現在も、携帯電話、衛星、航空、海事、科学観測などが電波を共有するため、ITUのRadio Regulationsが国際的な基盤です。2024年版には2023年世界無線通信会議までの改定が反映されています。ITU 160年史Radio Regulations 2024を参照してください。

海底ケーブルは消えなかった

海底ケーブルと無線は役割を分けました。ケーブルは大容量、安定性、秘匿性で優れ、無線は船舶、離島、移動、ケーブル切断時の代替で優れました。初期無線は昼夜、電離層、雑音、太陽活動、送信電力に左右され、盗聴も容易でした。

戦争ではケーブル切断と無線傍受の両方が行われます。現代も大陸間の大容量通信は海底光ケーブルが中心で、衛星・無線は移動体、放送、災害、遠隔地で補完します。

日本の無線史|逓信省、海軍、企業、通信士が分担した

逓信省電気試験所――1896年と1897年の違い

日本での研究開始年は、公的資料でも1896年と1897年の表現差があります。NICTの沿革は「1896年10月、逓信省電気試験所で無線電信の研究を開始」とします。一方、研究史資料には1897年説もあり、情報入手、実験着手、学会発表、通信成功のどこを起点とするかで年がずれます。

1896年は組織的な研究着手、1897年前後は初期実験と発表が具体化した時期として整理できます。電気試験所の系譜は、戦後の電波研究所、通信総合研究所、現在のNICTへつながります。NICTの無線研究史NICT事業報告書の沿革を参照してください。

海軍と木村駿吉――三六式無線電信機

海軍は艦隊を遠距離で指揮するため、海外技術を調査し、無線電信調査委員会を設けました。中心人物の一人が木村駿吉です。火花送信機、コヒーラ受信機、印字機、電源、アンテナを艦上運用へ合わせ、国内企業の部品も組み込みました。

1903年、海軍は三六式無線電信機を制式採用しました。UECコミュニケーションミュージアムの解説によれば、火花放電式送信機、コヒーラ受信機、印字機のセットで、日露戦争時の連合艦隊へ配備されました。世界の無線技術を調査し、国産部品と軍の運用要件を統合した国産化でした。UECの三六式展示解説を参照してください。

信濃丸の通報と日本海海戦

1905年5月27日、仮装巡洋艦信濃丸はロシアの第二太平洋艦隊を発見し、三六式で暗号通報を送りました。信濃丸の通報と、旗艦三笠から大本営へ送られた「敵艦見ユトノ警報ニ接シ、連合艦隊ハ直チニ出動、之ヲ撃滅セントス。本日天気晴朗ナレドモ波高シ」という電文は別のものです。

通信は信濃丸から第三艦隊などを経由して伝わった可能性があり、受信経路には史料上の検討が残ります。無線は敵艦発見を迅速に艦隊へ伝える重要な手段でしたが、勝敗は偵察、訓練、砲術、艦隊運動、補給、情報判断などの総合結果でした。

銚子海岸局――軍用から公衆・船舶通信へ

1908年、逓信省は銚子無線電信局を開設しました。銚子市は「日本で最初の無線電信局」と説明しています。軍用局、実験局、開局、業務開始の定義により、「日本初」の範囲が変わります。

海岸局は船舶の位置、遭難、漁業、国際航路の通信を支えました。その後、磐城、原町、船橋、依佐美などに大規模送信所が整備され、長波から短波へ技術が変化します。銚子の開設年は銚子市文化財保存活用地域計画で確認できます。

TYK無線電話――「世界初」は何を意味するか

逓信省電気試験所の鳥潟右一、横山英太郎、北村政次郎は、頭文字を取ったTYK式無線電話を開発しました。資料によって1912年の実験、1913年の装置完成・実用化と書き分けられます。

国立科学博物館の重要科学技術史資料では、1913年製のTYK無線電話機を「世界初の無線電話」として登録しています。別の公式展示では「世界初の実用的無線電話機」と表現されます。フェッセンデンらの先行音声実験があるため、実用運用に至った無線電話方式として評価されています。島しょ間通信など、日本の地理的需要にも応えました。国立科学博物館の登録資料を参照してください。

日本無線と通信士養成

1915年12月、加嶋斌、木村駿吉らは匿名組合日本無線電信機製造所を設立しました。後の日本無線です。無線機の国産化と事業化を進め、船舶用機器、防災、航空、衛星通信へ事業を広げました。企業公式の日本無線100周年史は、創業者と1915年の設立を確認できる一次資料です。

通信士はモールス送受信、電波伝搬、機器保守、国際規則、遭難通信を学ぶ必要がありました。1918年12月8日、社団法人電信協会管理無線電信講習所が設立され、1949年の電気通信大学へつながります。電気通信大学の沿革によれば、同校は無線通信技術者の養成機関を起源とします。

段階 主体 意味
研究着手 1896年(1897年説も) 逓信省電気試験所 海外情報を受け、実験・研究を開始
軍用国産化 1903年 海軍、木村駿吉、国内製造者 三六式を制式採用し艦隊へ配備
海戦運用 1905年 信濃丸、連合艦隊、通信員 敵艦隊発見を無線通報
公衆海岸局 1908年 逓信省、銚子無線電信局 船舶・海岸間の公衆通信を整備
実用無線電話 1912~1913年 鳥潟、横山、北村、電気試験所 TYK方式を実験・実用化
企業化 1915年 日本無線の前身 無線機の国産製造と事業化
人材養成 1918年 無線電信講習所 通信士教育、電気通信大学へ継承

現在とのつながりと、現地で見られる場所

火花式送信機とコヒーラは姿を消しましたが、送信機、受信機、アンテナ、同調、変調、検波、増幅、周波数、呼出符号、基地局、規格、暗号、免許、国際調整という基本構造は残っています。

スマートフォンやWi-Fiも、周波数を共有し、送信電力、チャンネル、通信手順を定めて混信を抑えます。5Gのミリ波は、ボースが実験した短い波長と同じ物理領域にあります。

海上安全では、1999年にGMDSSが全面実施され、衛星と地上無線、デジタル選択呼出、非常用位置指示無線標識などを組み合わせます。現在も船は遭難・緊急・安全通信を継続的に聴守します。IMOのGMDSS解説が現行制度の入口です。

UECコミュニケーションミュージアム

東京都調布市の電気通信大学には、無線機、真空管、船舶通信機器などを収蔵するUECコミュニケーションミュージアムがあります。2026年3月には別館が開館し、三六式無線機の同型機レプリカ、1970~80年代の船舶無線通信室再現などが公開されました。別館開館の公式発表を確認してください。

国立科学博物館・郵政博物館

TYK無線電話機は重要科学技術史資料に登録され、郵政博物館所蔵資料として紹介されています。国立科学博物館の産業技術史資料情報センターでは、無線、携帯電話、送信設備などの技術系統化資料もオンラインで読めます。

記念艦三笠・依佐美送信所記念館

横須賀の記念艦三笠には、三六式無線電信機の復元・レプリカ展示があります。愛知県刈谷市の依佐美送信所記念館では、長波通信を支えた巨大送信設備の一部を見られます。

よくある疑問・誤解

無線通信を発明したのはマルコーニですか?

結論:実用的な無線電信システムの統合・長距離化・事業化ではマルコーニが中心です。
誤解の原因:教科書や新聞は複雑な工程を一人の名前へまとめます。
正確な理解:理論はマクスウェル、実証はヘルツ、検波・同調は複数の先行者、社会実装はマルコーニ社、政府、船会社、通信士が担いました。

ラジオの発明者はマルコーニとテスラのどちらですか?

結論:両者は役割が異なります。
誤解の原因:radio が無線通信、放送、受信機を同時に意味するためです。
正確な理解:テスラは共振・同調・遠隔操作で重要、マルコーニは無線電信の長距離実用と事業化で重要です。音声放送にはフェッセンデン、フレミング、ド・フォレストらが必要でした。

1943年最高裁はテスラを発明者に認定したのですか?

結論:判決の対象は特定の後期特許です。
誤解の原因:後期マルコーニ特許がテスラらの先行技術により無効とされた部分だけが拡散しました。
正確な理解:裁判は4件の特許侵害補償を争い、判決はマルコーニの初期基本特許を争点外と明記しています。

ポポフの方が先だったのですか?

結論:1895年の公開実演という条件では、ポポフは最重要の先駆者です。
誤解の原因:「最初」を公開実演、文字通信、特許、長距離、商用化のどれで測るかが曖昧です。
正確な理解:条件別に評価すると、ポポフの公開実演とマルコーニの特許・事業化は別の実績として位置づけられます。

1901年の大西洋横断通信は本当に成功したのですか?

結論:マルコーニとケンプは受信を報告し、歴史的業績として広く認められていますが、最初の受信には記録上の弱点があります。
誤解の原因:象徴的な出来事が、後続の再現性ある通信サービスと一体で語られます。
正確な理解:第三者の自動記録がなく雑音誤認説もあるため、後続実験と1907年の定期サービスを合わせて評価します。

SOSはSave Our Soulsの略ですか?

結論:違います。
誤解の原因:覚えやすい英語が後から付けられました。
正確な理解:「・・・―――・・・」という連続符号が単純で識別しやすいため採用されました。

TYK無線電話は世界初ですか?

結論:「世界初の実用的無線電話」という条件で日本の公的資料が評価しています。
誤解の原因:音声の初回実験、装置完成、継続運用、商用利用が混同されます。
正確な理解:フェッセンデンらの先行音声実験があるため、TYKは実用方式・運用という条件を付けて評価するのが適切です。

まとめ・関連記事・参考文献

まとめ

無線通信は、理論、実験、検波、同調、事業化、国際規則、人材養成を重ねて成立しました。マルコーニは長距離無線電信の統合と事業化を進め、日本では逓信省、海軍、企業、教育機関が導入と運用を担いました。

シリーズ・関連記事

参考文献・一次資料

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  2. Guglielmo Marconi, Wireless Telegraphic Communication, Nobel Lecture
  3. Karl Ferdinand Braun, Electrical Oscillations and Wireless Telegraphy, Nobel Lecture
  4. U.S. Government Publishing Office, Marconi Wireless Telegraph Co. v. U.S., 320 U.S. 1 (1943)
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  18. UECコミュニケーションミュージアム, 三六式無線電信機
  19. 電気通信大学, 沿革・歴史
  20. 銚子市, 文化財保存活用地域計画
  21. 国立科学博物館, 重要科学技術史資料 TYK無線電話機
  22. 日本無線, 100周年史