1931年、日本で作られた一枚のレコードを見てみます。
盤面の中央には、英語で大きく「COLUMBIA」。その下には音符を組み合わせた商標があり、周囲には日本語の曲名や演奏者名が並んでいます。資料上は日本製でありながら、見た目は明らかに国際的です。
会社を始めたのはアメリカ人でした。工場は、近代工業都市へ変わり始めた川崎に置かれました。やがて英国コロムビアの傘下に入り、欧米の電気録音技術を導入します。同時に、日本語の流行歌だけでなく、朝鮮、台湾、上海などに向けたレコードも制作しました。
その後、国際関係が悪化すると外国資本との関係は解消され、会社は日本の企業集団の傘下へ移ります。戦時中には軍歌や戦時歌謡を送り出し、敗戦後には「リンゴの唄」が人々の心をつかみました。さらに1970年代には、音を溝ではなく数字で記録するPCM録音へ進みます。
30秒で分かる結論
日本コロムビアの源流は、アメリカ人商人F.W.ホーンが1907年に川崎で設立した会社です。輸入品だった蓄音器とレコードを、日本国内で録音し、製造し、販売する仕組みを整えました。
主な出来事は次のとおりです。
| 時期 | 主な出来事 | 日本近代史との関係 |
|---|---|---|
| 1890年代 | F.W.ホーンが横浜で蓄音器やレコードを扱う | 外国人商人と開港場 |
| 1907年 | 川崎に日米蓄音器製造を設立 | 京浜地域の工業化 |
| 1910年 | 日本蓄音器商会を設立 | 国産レコード産業の形成 |
| 1914年 | 「カチューシャの唄」が全国的ヒット | 大衆文化とスターの誕生 |
| 1927年 | 英国コロムビアと資本提携 | 外資と電気録音技術 |
| 1931年 | コロムビア商標の国内使用権を取得 | 国際ブランドの日本化 |
| 1935年 | 英国コロムビアとの資本関係を解消 | 国際関係悪化と企業再編 |
| 1942年 | 日蓄工業へ社名変更 | 戦時体制 |
| 1946年 | 日本コロムビアへ改称、「リンゴの唄」がヒット | 戦後復興と歌謡 |
| 1971～1972年 | デジタル録音盤、PCM録音機 | 日本の音響技術 |
| 1982年 | CDとCDプレーヤーを発売 | デジタル音楽時代 |
創業期の中心企業は日本蓄音器商会です。「コロムビア」という名称と音符のマークは英国コロムビアとの提携後に広がり、現在につながる「日本コロムビア」の社名は1946年から使われました。
横浜に「音を売る」アメリカ人が現れた
1877年にエジソンが音の記録と再生に成功し、その後、ベルリナーの円盤式レコードが大量複製に向く仕組みを広げました。発明からレコード産業が成立するまでの流れは、蓄音機を発明したのは誰？エジソン・ベルリナーと日本のレコード史で詳しく解説しています。
京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センターの資料によると、ホーンは1896年ごろ横浜で機械工具の輸入商を始め、翌年ごろから蓄音器を扱いました。横浜は外国の商品、技術、商人が入る開港場です。音を記録する機械も、最初は海外から運ばれてくる高価な商品でした。
日本語の歌や語りを録音するには、演者を集める場所が必要です。同じ盤を大量に作るには工場が必要です。再生機を普及させるには、価格、修理、販売店、交換針まで含む仕組みが必要です。
ホーンは1907年、現在の川崎市に日米蓄音器製造を設立しました。
川崎で、音が工業製品になった
20世紀初頭の川崎は、東京と横浜に近く、多摩川と海に面した土地を生かして工場が集まり始めていました。後に京浜工業地帯の中核となる地域です。
そこに建てられた日米蓄音器製造の工場は、鉄や化学製品ではなく、「音」を大量生産する工場でした。
会社公式沿革は1908年に国産円盤レコードを発売したとし、川崎市の資料は1909年に国産初の円盤レコードを製造したと説明しています。年次には資料差がありますが、1908～1909年ごろ、川崎で日本語の音を国内生産する段階に入ったことは共通しています。
1910年には、日本蓄音器商会が設立され、国産蓄音器「ニッポノホン」が発売されました。1911年には、外に大きなラッパを出さず、内部にホーンを収めた「ユーホン1号」が登場します。川崎市資料では大ヒット商品とされています。
演者の声を録音し、音盤の元になる型を作り、盤をプレスし、ラベルと袋を付け、販売店へ送る。再生機も同じ企業群が供給する。この一連の工程がそろって、レコード産業が成立しました。
機械の構造、SP盤、録音と再生の違いは、蓄音機の仕組みと歴史｜博物館で見るべきポイントを初心者向けに解説で解説しています。
レコードは「同じ歌を全国で聴く」生活をつくった
蓄音器が普及する前、歌や語りは基本的に、その場へ行って聴くものでした。
劇場、寄席、祭り、宴席、街頭。その場が終われば、声も演奏も消えます。レコードは一度の演奏を複製し、遠くへ運び、何度も再生できました。
日本蓄音器商会は、歌だけでなく、歌舞伎、浪花節、義太夫、長唄、民謡、演説など、多様な声と音を商品にしました。
SPレコードは片面に収録できる時間が短いため、長い演目は聴きどころを切り出す必要がありました。演者は録音機に合わせて声量や位置を調整し、作品は盤に収まる長さへ編集されます。録音技術は伝統芸能を残す一方で、演じ方や聴き方も変えました。
1914年には、松井須磨子が歌った「カチューシャの唄」が全国的なヒットになります。舞台で生まれた歌がレコードによって各地へ広がり、演者の声そのものが商品となりました。
同じ演奏を東京でも地方でも繰り返し聴けるようになり、歌を覚え、口ずさみ、好きな歌手の盤を集める生活が広がりました。
英国コロムビアとの提携で、録音が電気になった
1927年、日本蓄音器商会は英国コロムビアと資本提携し、その傘下に入りました。国立国会図書館の沿革では、英国コロムビアと米国コロムビアが主要株主になったと整理されています。
初期の録音では、演者が大きな録音ホーンへ向かって歌い、その空気振動を機械的に盤へ刻みました。電気録音では、マイクロフォンで音を電気信号に変え、増幅して記録します。当時の資料では録音を「吹込」と書くことがあり、新技術は電気吹込と呼ばれました。
電気録音によって、弱い音、広い音域、複数の楽器のバランスを以前より記録しやすくなります。歌手が録音ホーンへ張り付く必要も小さくなり、録音スタジオの設計や演奏方法が変わりました。
海外で録音された洋楽の原盤を日本でプレスし、販売できることも強みでした。日本の購入者は、外国の演奏を国内製造の盤で聴けるようになります。
1931年、日本蓄音器商会はコロムビアの商標を国内で使う権利を取得し、レコードのマークを現在につながる音符のデザインへ統一しました。川崎工場の屋上には巨大なコロムビア・マークのネオン塔が掲げられました。
外資系レコード会社の競争が、流行歌を育てた
戦前には、日本ビクター、日本ポリドール、キング、テイチクなどが競争しました。大久保泉の研究は、外国企業との提携を持つ会社を含む主要6社の競争が、戦前のレコード産業を形づくったと整理しています。
当初、外国企業と結びついた会社は、録音技術や洋楽音源で有利でした。1930年代になると、日本の購入者が求める流行歌を、どの会社が作り、宣伝し、売れる歌手を育てるかが一層重要になります。
作詞家、作曲家、歌手を組み合わせ、曲を企画し、伴奏者を集め、録音し、盤を製造し、宣伝して全国の販売店へ送る。人気が出れば次の曲を作り、歌手のイメージを育てます。
古賀政男や藤山一郎らが活躍した時代、レコード会社は「売れた歌を記録する会社」から「流行そのものを設計する会社」へ変わっていきました。
歌謡曲が、学校唱歌、西洋音楽、民謡、都市文化、映画、ラジオなどと結びついて形成された流れは、日本近代音楽の歴史｜滝廉太郎・古賀政男と歌謡曲の誕生で詳しく解説しています。
朝鮮・台湾・上海へ広がった「外地向けレコード」
国立国会図書館には、同社が戦前に朝鮮、台湾、上海向けに制作・発売したレコードのディスコグラフィーが整理されています。国立民族学博物館は、同社が制作した「日本コロムビア外地録音資料」の金属原盤を所蔵し、台湾と朝鮮の音楽史を研究しています。
会社は現地の演奏家を録音し、現地語の歌、伝統音楽、新しい大衆音楽を、各地域の市場へ向けて商品化しました。
この事業は日本の植民地統治と結びついていました。朝鮮と台湾では、日本の統治下でレコード産業が大きく変わり、交通、法制度、企業網、言語政策、教育、放送などの権力関係の中で市場が形成されました。
国立民族学博物館の研究は、日本の音楽の影響を受けながらも、それぞれの地域で独自の音楽が発展したことを重視しています。
外地向けレコードは、失われた演奏や声を残した文化資料であると同時に、植民地支配下の市場で現地の音楽を録音し、分類し、販売した企業活動の記録です。
当時の「外地」という言葉や統治機構の違いは、日本の旧外地行政庁とは？朝鮮総督府・台湾総督府・樺太庁・関東庁・南洋庁の違いで整理しています。
満州事変後、外国資本との関係が切り替わる
1931年の満州事変以後、日本と欧米諸国の関係は次第に悪化しました。
日本蓄音器商会は1935年に英国コロムビアとの資本関係を解消し、日産コンツェルンの傘下へ入りました。1937年には日産コンツェルンを離れ、東京電気、後の東芝につながる企業の傘下へ移りました。
この資本移動には、企業再編、国際レコード業界の統合、国内資本の動きなど複数の事情がありました。1930年代に国際協調が後退し、日本経済が戦時体制へ近づく中で、外国資本の傘下にあった会社は日本の企業集団へ組み込まれていきました。
1931年に国内商標権を取得していたため、日本蓄音器商会は1942年の社名変更までコロムビア・レーベルを使い続けました。資本関係の解消後も、商標、技術、製造設備、音源、消費者の記憶は企業の中に残りました。
戦時下、レコードは娯楽であり動員の道具でもあった
日本蓄音器商会の会社沿革には、1939年に「愛馬進軍歌」と「一杯のコーヒーから」を発売したことが同じ年の出来事として記されています。
前者は戦場と軍馬を扱う戦時歌謡です。後者は都市の日常や恋愛を感じさせる流行歌です。
同じ会社、同じ工場、同じ販売網が、国策と結びつく歌と、日々の暮らしに寄り添う歌の両方を運んでいました。
軍歌、愛国歌、部隊をたたえる歌、出征や銃後を扱う歌が録音され、家庭、学校、職場、軍隊へ広がりました。録音された歌は、同じ言葉と旋律を繰り返し届けられるため、感情や価値観を共有させる媒体になりました。
1942年、日本蓄音器商会は日蓄工業へ社名を変更し、コロムビアの名称をいったん社名から外しました。
「リンゴの唄」と戦後の再出発
1946年、日蓄工業は日本コロムビアへ社名を変更します。同じ年、会社沿革には、霧島昇と並木路子の「リンゴの唄」が大ヒットしたと記されています。
戦時中に軍歌や戦時歌謡を流通させた録音・製造・販売の仕組みは、戦後になると、明るさや新しい生活を感じさせる歌を全国へ届けました。
政治体制、社会の価値観、歌詞の内容は大きく変わりましたが、歌手を録音し、盤を作り、各地へ送り、人々が同じ歌を口ずさむ仕組みは残りました。
その後、日本コロムビアは美空ひばり、島倉千代子、小林旭、舟木一夫など、昭和を代表する歌手の作品を送り出しました。
会社のカタログには、敗戦直後の復興、高度経済成長、映画とテレビの普及、若者文化の変化が歌手の声とともに記録されています。
DENONとPCM――音の溝が数字に変わるまで
日本コロムビアは、歌手を抱えるレコード会社であると同時に、録音機器を開発する技術企業でもありました。
1971年、会社沿革と国立科学博物館の資料によれば、日本コロムビアはNHK技術研究所のPCM録音機を使った、世界初と位置づけられるデジタル録音レコードを発売しました。1972年には、自社開発を進めた本格的なレコードマスター用PCM録音機「DN-023R」を製作します。
PCMとは、音の波を一定間隔で測り、その大きさを数値として記録する方式です。
・アナログレコード：音の波を連続した溝の形として刻む
・PCM録音：音の波を細かく測り、数字の列として保存する
この「一定間隔で測る」処理を標本化といいます。
1900年代初頭、日本コロムビアの前身は、音を円盤の溝へ刻み、川崎工場で複製することから始まりました。約60年後には、音を数字へ変換し、磁気テープへ記録する装置を開発していました。
DENONは、この音響機器と録音技術を象徴するブランドです。会社沿革では1971年にDENONブランドのプレーヤーやアンプの販売を始め、1982年にはCDとCDプレーヤーを早い段階で市場へ送り出したとされています。
国産SPレコード、電気録音、PCM、CDへ進んだ技術の流れは、日本の産業技術史｜明治からデジタル時代まで、ものづくりの進化を解説とも重なります。
日本コロムビアから見える日本近代史
アメリカ人商人が市場の入口をつくり、欧米で生まれた機械を持ち込み、日本人の技術者、演者、商人、労働者が国内生産へつなげました。英国資本との提携は、資金、技術、音源、商標を日本へ運びました。
レコードには、録音スタジオ、原盤、プレス工場、紙袋、広告、鉄道輸送、販売店、再生機、交換針が必要でした。流行歌は歌手の作品であると同時に、工場と物流が作る製品でした。
朝鮮、台湾、上海向けのレコードは各地域の声を残す一方、植民地統治下の企業網が現地文化を商品化した記録でもあります。
軍歌も「リンゴの唄」も、録音し、複製し、全国へ送る同じ仕組みで広がりました。何を録音し、誰へ届けるかによって、メディアの社会的な役割は変わりました。
輸入蓄音器の販売から始まった事業は、国産化、電気録音、PCM、CDへ進みました。外国から学んだ技術は国内で改良され、再び世界の録音現場へ出ていきました。
よくある質問
日本コロムビアは本当に日本初のレコード会社ですか？
日本コロムビアや日本オーディオ協会は、同社の前身を日本で最初のレコード会社と位置づけています。また、川崎市資料では、同社が国産初の円盤レコードと国産初の蓄音器を製造・発売したと説明されています。
ただし、「日本で初めて蓄音器が紹介された時」「最初に録音した人」「最初に円盤を製造した会社」など、何を基準にするかで「日本初」の対象は変わります。本記事では、国内で蓄音器と円盤レコードの製造・販売を本格的な産業として成立させた最初のレコード会社という意味で使用しています。
創業者F.W.ホーンはアメリカ人ですか？
京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センターや川崎市の資料は、F.W.ホーンをアメリカ人、または米国人輸入商と説明しています。会社公式沿革でも、ホーンが1907年に日米蓄音器製造を設立し、1910年に日本蓄音器商会の初代社長になったことを確認できます。
日本コロムビアは外資系企業だったのですか？
創業自体が外国人商人によるもので、1927年には英国コロムビアと資本提携し、英国コロムビアの傘下に入りました。そのため戦前の一定期間は、外資系企業としての性格が明確でした。
ただし、1935年に資本関係は解消され、その後は日本の企業集団の傘下へ移っています。
なぜ「コロムビア」という名前なのですか？
日本蓄音器商会は、英国コロムビアとの提携後にコロムビア・レーベルを使い、1931年に音符マークなどの国内商標権を取得しました。資本関係が解消された後もブランドは残り、1946年に会社名が日本コロムビアとなりました。
DENONと日本コロムビアにはどのような関係がありますか？
DENONは、日本コロムビアの音響機器と録音技術を代表したブランドです。同社は1970年代にDENONブランドの製品を展開し、PCMデジタル録音機とデジタル録音レコードの開発を進めました。
まとめ
日本コロムビアは、F.W.ホーンの輸入商から始まり、川崎での国産化、英国資本との提携、東アジア市場への展開、戦時体制、戦後の再出発、PCMとCDの開発へ進みました。
この会社史を日本音楽史の流れに置くには、学校音楽からレコード産業までを扱う日本近代音楽の歴史、代表曲と作り手を追う日本の名曲でたどる近現代史、録音・放送・配信を扱う日本の音楽メディア史、各社間の競争を比較する戦前のレコード会社戦争が参考になります。
参考文献・参考サイト
- 日本コロムビア株式会社「会社の歴史」
- 日本コロムビア株式会社「100th Anniversary 会社の歴史」
- 国立国会図書館リサーチ・ナビ「戦前のレコード発行に関する情報―日本蓄音器商会（日本コロムビア）」
- 国立国会図書館リサーチ・ナビ「日本のレコード業界の歴史（業界史、社史など）」
- 大久保泉「第二次世界大戦以前の日本レコード産業と外資提携―6社体制の成立―」『経営史学』49巻4号、2015年
- 京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センター「SPレコードレーベルに見る 日蓄―日本コロムビアの歴史」
- 国立民族学博物館「20世紀前半のレコードに聴く東アジアの伝統音楽」
- 劉麟玉・福岡正太編著『音盤を通してみる声の近代―日本、上海、朝鮮、台湾』スタイルノート、2024年
- 川崎市川崎区「蓄音器（ユーホン1号）とSPレコード」
- 川崎市川崎区「国産第1号蓄音器『ニッポノホン』」
- 川崎市上下水道局『川崎市水道百年史』「産業都市・川崎のあけぼの」
- 国立科学博物館 産業技術史資料データベース「レコードマスター用PCM／デジタル録音装置 DENON DN-023R」
- 一般社団法人日本オーディオ協会「PCMデジタル録音機 開発秘話」
- Wikimedia Commons「Uphone 1, Nipponophone, Japan, 1911」
- Wikimedia Commons「Nipponophone record, 16672-B」
- Wikimedia Commons「Columbia record, made in Japan, 1931」
